投資信託あれこれ

ちょっと意外な投資信託選びの指標とは?

2021年1月11日


こんにちは。
投資信託クリニックの カン・チュンド です。

以下、昨年時点の数字ですが、

〇 国内の上場会社数は「3,720社」
〇 国内で設定されている投資信託の本数は「5,928本」

 

投資信託より個別株のほうが若干「選びやすい」というのは、相当にヘンだと思いませんか?


投資信託を選ぶのが難しいという根本理由は、
ファンドの数が多すぎることにあります。

が、それでも私たちは
投資信託を選んでいかないといけないわけで・・。


この稿ではちょっと意外な
ファンド選びのポイントについてお話ししましょう。

 

1.そのファンドの『販売会社』は複数ありますか?


これ、意外と重要。

ファンドを売っているところ(販売会社)がたった1社だと、
その会社が万一その投資信託の販売に力を入れなくなったら、誰にも見向きされなくなってしまいます。


実は日本では投資信託の起源は「証券会社」にあります。
当初は証券会社がファンドを作り、ファンドを売っていました。

その「名残り」が今も残っていて、
(本数としては少なくなりましたが、)

たとえば、ファンドの販売「野村證券」←「一社独占」
そのファンドの製造・運用を、兄弟会社である「野村アセットマネジメント」に任せる。

ファンドの販売「大和証券」←「一社独占」
そのファンドの製造・運用を兄弟会社である「大和アセットマネジメント」に任せる。

 

というパターンがいまだに存在します。

(こういう形で売られているファンドは買わないほうがよい。)

 




また広い意味でとらえると、
(販売会社)がたった1社の意味は、

その投資信託が「一つの金融機関」かつ「特定口座(課税口座)」のみでの販売、ということになります。

今は販売チャネルとして、
確定拠出年金(企業型 or 個人型)、NISA(一般 or つみたて)などが別途ありますから、

もしその投資信託が、

〇 複数の販売会社で販売され、かつ、
〇 確定拠出年金やNISAでも購入可能であれば、なお安心。ということになります。

 

要は、ファンド資金の流入元が、
多岐にわたって分散されていることが重要なのです。

 

2.そのファンドは『純資金流入』が続いていますか?


まず、投資信託の純資産額(大きさ)ですが、
おおむね100億円以上あることが望ましいでしょう。

それに加えて、
そのファンドに「資金流入」が続いているかどうかもたいへん重要。

『純資金流入』が続く限り、
繰り上げ償還などを心配する必要がありません。


調べ方は簡単で
モーニングスターのサイトで、 
該当ファンド名を検索。

 

『リターン』の項目をクリックして、
「月次資金流出入額」をクリックします。


以下、eMAXIS Slimバランス(8資産均等型)の例です。

 




画像元:モーニングスター


ご覧いただくと同ファンドの場合、
少ないときでも、
おおむね月ベース10億円程度の純資金流入となっています。
年間だと120億円ですね。

(これだと10年後も大丈夫そうという安心感があります)

逆に言えば、
『純資金流出』が続くファンドは(いくら成績が良くても)買わないほうが無難ということ。

 

 

3.その投資信託の運用期間は『無期限』ですか?


あらかじめ運用期間が決まっているファンドなんてナンセンスです。

 

4.そのファンドの購入時手数料は「ゼロ円」ですか?


購入時手数料を課そうという発想はもう2周くらい時代遅れです。

 

 

5.『4社の怪』になっていませんか?


失礼・・。
これは、ファンドに関わる会社が
「4社」になってしまっていませんか?という意味です。

通常、投資信託に関わっているのは?
販売会社、運用会社、受託会社(信託銀行)の3社ですね。

 

これが「4社」になっているとは・・。

具体例)DL外国株式オープン




画像元:SBI証券(PDFファイル)

このパターンでは、

実は運用会社(委託会社)がほんらいの仕事を
投資顧問会社にアウトソースしており、

消費者(私たち)は、
実質「4社」に対して運用管理費用を支払う羽目になってしまいます。

(実際、DL外国株式オープンの運用管理費用は税込(年)1.827%もします)



わたしはアクティブファンド、インデックスファンドを含めて、
継続的に払ってよいコスト(運用管理費用)は、年1%程度が上限と考えます。

「あーあ、ファンドが選べない!」と嘆く前に、
あなた自身が商品をチョイスする確かな【物差し】を持つべきでしょう。

投資信託選びを真剣に考える仲間と、
一緒に勉強するのもひとつの手かもしれませんよ。

 

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