投資の発想法

アメリカ人の投資家は1万ドルあったら何に投資するのか?

2021年12月16日

こんにちは。
投資信託クリニックの カン・チュンド です。

標題の通りです(^^)
(1万ドルは今のレートでいうと114万円くらい)

米国の人気マネーサイト『Dough Roller』で、
1万ドルをプロ並みに賢く投資する10の方法」という記事を見つけました。

 

 

 

ちょっと興味が出てきましたか?

さっそく覗いてみましょう!

 

 

1.ロボアドバイザー

 

米国はロボアドバイザーの先進国です。
記事ではBettermentというサービス会社を推奨しています。

いくつかの質問に答え、
あなたのポートフォリオが決まったら、
リ・バランス、インカムからの再投資など
すべてロボアドにお任せできるのですね。

 

Bettermentは手数料が年0.25%で十分低いですが、わたしだったら、年0.15%のコストで済むバンガード社の「Digital Advisor」をお勧めするでしょう。

 

 

 

これ、ちょっと調べてみましたら、
貸付型のソーシャルレンディングでした。
10ドルから始められ、利息は年5%の固定型。

お手頃に見えますがどうも事業貸付がメインのよう。
だとすれば、5%のリターンはちょっと少なく感じます。

 

と言いますか、
1万ドルをプロ並みに賢く投資する方法の中に、
ソーシャルレンディングは入るのか?

入らないでしょう。)

 

 

 

 

3.確定拠出年金、401(k)プランにマッチング分を拠出する

 

これは納得です。

米国の『確定拠出年金』は
本人の拠出がメインで、
雇用主(会社)の拠出のほうが『マッチング拠出』となります。

 

たとえば、
「もしあなたが月に1000ドル拠出してくれたら、
会社としては(その50%分を)マッチングするよ。」というケースだと、
あなたの拠出額が1000ドルに達するかどうかが重要になるわけです。

 

 

つまり上記は、雇用主に『マッチング』してもらうために、
自身の拠出額を増やすという意味なのですね。

(ちなみに2022年、米国の401(k)プランの年間拠出限度額は「20500ドル」!)

 

米国の確定拠出年金401(k)プランの「マッチング拠出」については、以下記事で詳述しました。

思わず椅子からずり落ちそうになった、米国の確定拠出年金401(k)プラン『マッチング拠出』の威力とは?

 

 

 

 

4.IRAを上限まで積立てる

 

IRAとは退職資金積立口座のこと。

アメリカでは、確定拠出年金は給与所得者向けで、個人事業主はこのIRAを活用するのが一般的です。

 

 

5.課税口座で投資

 

ハイ、王道ですね。
通常の口座、日本でいえば特定口座を用いて投資信託などに投資します。

 

 

6.高金利のカードローンを返済する

 

んー、
これって1番目で良いのでは。そう思いませんか?)

 

 

7.生活防衛資金として置いておく。

 

これも立派な選択肢でしょう。
トータル資産内での、安全資産:リスク資産のバランスを維持することって個人の資産運用ではとっても重要ですから。

 

 

8.HSA(医療用貯蓄口座)に積み立てる

 

不覚ながらHSAという言葉、知りませんでした。
これはHealth Savings Accountの略です。

訳せば、税制優遇のある『医療用貯蓄口座』のこと。


High Deductible Planと呼ばれる健康保険に加入している人が、この医療用貯蓄口座を持つことができます。

たとえば病気やケガで医療費が必要になった場合に、このHSAから費用を支払う仕組みになっています。

(なんともアメリカ的ですね。)

 

 

 

9.529プランに積み立てる

 

529プランとは、米国の税優遇がある学資積立制度のこと。
(州ごとにさまざまな運用プランを設けています)

私見ですが、わたしは日本においてはジュニアNISAを再構築して復活すべきと考えます。

すなわち、つみたてNISAの未成年バージョンとしての『新ジュニアNISA』です。
(限度額は月5万円は欲しいところ。)

 

 

10.CDラダー 

 

CDとは譲渡性預金のこと。

アメリカでは(日本でいう)定期預金は一般的ではありません。
このCD(譲渡性預金)が定期預金的な性格を持ちます。

 

最後に、動画などでアメリカのFP(ファイナンシャルプランナー)の話を聞いていると、必ずといっていいほど、401(k)プランやIRAという、税優遇がある『制度』が出てきます。

 

 

考えてみますと、
これは(日本でいうところの)iDeCo、つみたてNISAとまったく同じ。

資産運用の『大衆化』に、
税制優遇制度がいかに重要な役割を担っているかを再確認した次第です。

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