『4％ルール』の父、ウィリアム・ベンゲンさん（資産の引き出し率の雛型を作った人）
2022年3月23日
こんにちは。
投資信託クリニックの カン・チュンド です。
あなたはウィリアム・ベンゲンさん（William P.Bengen）ってご存じですか？
ベンゲンさんは米国のファイナンシャルプランナー（すでに引退）であり、
で有名な人です。
『4％ルール』の生みの親とされています。
上記論文はなんとウェブ上で誰でも読むことができます！
わたしも読みましたww
この論文はある種の温かみに溢れています。
なぜなら単に「研究」のために書かれた文章ではなく、
投資アドバイザーとして実際仕事に携わっていたベンゲンさんが、氏の顧客や他の投資アドバイザーを想定して書かれている文章であるためです。
当論文は
1926年から1976年までのデータを基に、
株式、債券を組み合わせたポートフォリオから、
3％、4％、5％、6％を毎年引き出した場合に
資産が何年持続するかを検証するという内容です。
論文の冒頭でベンゲン氏は
『仮定上のアドバイザー』を登場させ、
ふつうだったら
こんなふうにアドバイスするのではないでしょうか？と問い掛けています。
（さあ、ここからは「1994年当時」という状況を加味しながらお読みください。）
・米国株式の年率リターンは10.3％
・米国の中期国債（5-10年）の年率リターンを5.1％とする
リ・バランスを継続的に行ったとして年率リターン8.2％
インフレ調整後のリターンを 5.1％と見ている
「5％引き出しで良いでしょう」と言って
クライアントは初めての引き出しを行う
インフレ率に応じて引き出し率を上げる
（例えば、次年度は年３％のインフレだったら、
年末の引き出し率は5.15％となる）→ 5％×1.03
ポートフォリオのリターンもインフレ率も想定内に収まり、順調に推移した・・
思わぬイベント（株式市場の暴落と高インフレ）だった・・
論文では、
この『思わぬイベント』として
1929～31年の大恐慌
1937～41年の株価の下落
1973～74年の株価下落（プラス高インフレ）の三例を挙げています。
詰まるところ当論文は
これら『思わぬイベント』（暴落＋高インフレ）が
退職者のポートフォリオのパフォーマンスに
どの程度の悪影響を及ぼすかの検証であり、
今後も、
これら好ましくないイベント（暴落＋高インフレ）は、起こるという前提で語られているのが貴重なのです。
上記図表の説明です。
・タテ軸はポートフォリオが持続した年数。
・ヨコ軸はポートフォリオの取り崩しを始めた年です（1926年から1976年）
※ 実際の取り崩しは年末に実施）
上図は
『株式50/債券50のポートフォリオ』で
引き出し率を初年度「4％」として、
（その後はインフレ率の分だけ引き出し率を上げる）
1926年から1976年までの
どの年で『引き出し』をスタートさせても、
ポートフォリオが枯渇するまでには
最低35年はかかっています。という図表なのです。
（※株式は米国株式、債券は米国の中期国債）
1966年に引き出しを開始した場合です・・。
ココでわたしは個人的にう～んと唸ってしまいました。
世界大恐慌（1929年）の周辺ではないのですね・・。
また1973年から1974年にかけて、
株価の暴落（＋高インフレ）が起こっていますが、
―ダウ平均は73年、74年の2年間で
50％近く下落するという惨状でしたが、―
でも、
同じポートフォリオ、同じ引き出し率で
ポートフォリオがもっとも早く枯渇するのは
1966年の引き出し開始のパターンなのです・・。
逆に1974年の引き出し開始なんて ↑
かえって優秀です・・。
（1926年～36年の引き出し開始も超優秀・・）
長い歳月をかけた継続的な作業であるためです。
「カンさん！万一暴落の年にリタイアして、
暴落の年に資産の取り崩しを始めることになったらどうします？？」
という質問をよくいただくのですが、
ベンゲンさんが提唱する「率（％）」による取り崩しを堅持すれば、それは恐れるに足りないこと。
逆にです・・、マーケットが比較的好調なときに『引き出し』が始まり、わたしの印象では引き出しの第一フェーズ（最初の10年程度）辺りで、
『暴落』、もしくは『暴落』＋『高インフレ』が起こってしまうほうが、資産の実質毀損率は高くなってしまうという印象です。
最後に（誤解がないように）、ウィリアム・ベンゲンさんはまだご存命ですよ。
最近は、YouTubeやポッドキャストなどに精力的に出演されています(^^)
カテゴリ：リタイアメント・資産の取り崩し
