インデックス投資全般

インデックスファンドが競争し過ぎると、インデックスファンドを維持できなくなってしまう?

2021年8月8日


こんにちは。
投資信託クリニックの カン・チュンド です。

FPとしても一投資家としても、
ファンドの継続コスト「運用管理費用」の低下を一貫して求めてきました。

投資信託の手数料は、
消費者にとってたいへん分かりにくい構造であり、

これまで業界側の都合のいいように徴収されてきた歴史があるためです。

 

しかし今、
ことインデックスファンドに関しては
『運用管理費用』は十分低くなっているとも云えます。

 

もしも今後、
『手数料の競争』が過多となって、
インデックスファンドの運用管理費用が下がり過ぎ、
その結果、
インデックスファンドの存続そのものが難しくなると、
それはそれで困ったことになってしまいます。

 

 

 

三菱UFJ国際投信の
『e MAXIS Slimシリーズ』が登場したときは驚いたものです。

他社の同種ファンドの運用コストに注意を払い、
他社がもしコストを引き下げたなら、
自社も運用管理費用を引き下げ、業界最低水準を目指し続ける・・。

まるで痛快な漫画の世界だ!と感じました。

 

最近気になるのは
PayPay投信の「インデックスファンドシリーズ」です。

現在、日経225インデックス
NYダウインデックス
NASDAQ100インデックス の3種のファンドが出ていますが、

仮に「先進国株式インデックスファンド」が設定されれば、
新たな競争に火が付く可能性があります。

 

PayPay投信も
三菱UFJ国際投信のお株を奪うように
「業界最低水準の運用コストを目指し続ける」と謳っているためです。
この2社が仮に
『最安』のボタンを押し合うことになれば・・・。

 

 

 

インデックスファンドは
「規模の大きさ」がモノをいう商品です。

たとえばA社のインデックスファンド資産残高
1兆円から2兆円へと順調に増えていけば、

平均の運用管理費用が0.1%のままでも、
報酬額そのものは増えていき、
逆に0.08%、0.07%へコストを引き下げる『余力』も生じることになります。

 

手数料を逓減し続けてきたアメリカのバンガード社は、
自社の運用資産残高が潤沢に積み上がった結果としてコスト還元(コストの引き下げ)を実施してきました。

 

日本の運用会社はどちらかというと、
先に『コスト引き下げ』というカードを切ってしまった感があります。

 

 

仮に、複数の運用会社が
『最安』のボタンを押し合い、
コスト引き下げの「消耗戦」に突入してしまい、

投資信託において『最も重要なこと』が置き去りになるとすれば、それは是が非でも避けなければなりません。

 

投資信託を運用する会社の使命は、
その投資信託を長く供給し続けることです。
(何十年とファンドが存続して
投資家はそれと付き合い続けて
そして徐々に解約をしていって、

はじめて効用(効き目)が実感できるわけですから。)

 

 

投資信託という商品は、
いつでも、そこに在り続けることが最も重要なのです。

電気、水道、ガスのような公共財に近いイメージなのです、投資家にとっては。

 

 

間違っても、

 

頑張って運用してきましたが
競争が激しすぎ、
運用管理費用を下げ過ぎる結果となり、

純資産額は伸びたものの、報酬額がかえって減ってしまい
結局採算が合わず『繰り上げ償還』することになりました。

 

ということが起きてはなりません。

 

ということは?

 

私たちファンド保有者側も、
闇雲にコストの最安値競争を求めるのではなく、
適性なコストは支払いながら、インデックスファンドと長く付き合っていく姿勢を持つべきではないでしょうか?

 

 

ヘンな言い方ですが、こんなことをブログに書くなんて夢にも思っていませんでした。
それほど、インデックスファンドの超低コスト化は(わたしにとっても)予想外の出来事だったのです。

 

最後の「おまけ」。

 

またまた「うどん」を食べに来ました(^^)

 


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