金融機関にモノ申す

投資信託では、スイカすら買えません

2021年7月30日


こんにちは。
投資信託クリニックの カン・チュンド です。

夏といえばスイカです。
しかし都心ではけっこうな値段になったりします。

 

 

これはさまざまな段階で
さまざまな「利益」が乗っているためです。

私たち消費者は、

まず「原材料」があって、
スイカという商品を育てる中で
人件費をはじめとした
さまざまな『費用』が上乗せされるのを知っています。

 

原材料・・「スイカの種、苗、畑、肥料」
 ↓ 付加価値 (育てる)
 ↓ 付加価値 (育てる)
最後に「利益」も乗って
スイカという「商品」になるわけです。

 

あなたは明日仕事帰りにスイカを購入して
それを口にすれば、
あの『スイカの味覚』を味わえる!という効用も知っています。

 

これって、
iPhone12も同じです。

原材料「いろいろ・・。専門用語なので分かりません」

↓ たくさんの付加価値

↓ 勿論たくさんの利益も乗って

iPhone12という「商品」になります。

 

このiPhone12をゲットすれば、

まさにハイスペックの超小型パソコンを持ち、
超高性能のカメラが備え付けられ
プラス電話も付属することになります。

そしてその効用(付加価値)は?

これ「ひとつ」あればほぼ何でも用が済む!

 

ところが、
貯蓄型の保険商品や投資信託などの金融商品は
スイカやiPhone12とは毛色が異なります。

 

 

原材料・・「お金」
↓ 付加価値も「お金」
↓ 
これが金融商品。(もちろん利益も乗っています)

 

投資信託を例に挙げて、
説明してみましょう。

 

原材料・・ 「お金」100グラム

これを「株式」や「債券」に変換させ、
ほどよく混ぜながら、熟成?させます。

「株式」や「債券」の価値が上がって
保有している投資信託を「お金」に戻して、

費用などを差し引いたあとに
重さが150グラム位になっていれば、

 

付加価値・・
プラス50グラム分の「お金」の効用を
あなたが実感することになります。

 

(ところで)それってすぐに起こるのでしょうか?

NO、です。

 

満期1年の「ソフトバンク社債」ですら、
1年待たないといけません。

 

あなたは、スイカを食べるのを1年も待てますか?

 

仮に、です。

あなたが投資信託を持ち続けて、
7年後か8年後に、

「株式」や「債券」の価値が上がって、
「お金」に戻すと150グラム位になっていて、
付加価値を50グラム分実感する。

でも、これって、【確実】ではありません。

 

投資信託を保有し続けて『4年後』には
プラス50グラム分の付加価値を実感できたとしても、

『7年後』には、マイナス40グラム分の付加価値になってしまうことも「あり得る」わけです。

 

つまり、
〇 効用が確定していない。
〇 かつ、効用はすぐには表れない。
これが金融商品の『特徴』です。

 

外貨建ての保険商品も、投資信託も、個別株式もそうです。

 

生活商品の中で、
金融商品が「分かりづらい」と言われるのも当然でしょう。

投資信託は投資信託のままでは、
所詮、何もできません。スイカすら買えません。

原材料であるあなたの『お金』を、
株式や債券に変換させて・・
そして付加価値を付けて、

その後、その投資信託を『換金』しないといけないわけです。

それは「豪ドル建て終身保険」も同じです。

その保険証券を持っているだけでは、
かぼちゃも桃も買えないわけです。

 

金融商品という商品は、
⇒ お金に戻してはじめて【価値】を実感できます。

このように綴ってみると、

金融商品を保有する消費者が、
いかに宙ぶらりんな、
自己責任100%の世界に置かれているかが分かるでしょう。

 

 

金融商品が、
原材料・・ 「お金」
付加価値・・「お金」
世界だとすると、
金融商品こそ、
原材料・・ 「お金」
 ↓
 ↓
付加価値・・「お金」
に至るまでの、
矢印(↓)部分の、
ありとあらゆる『情報開示』がたいへん重要になってきます。

 

費用のところも、
「いつ、どのように、どれくらいの利益」が乗ってくるかもです。

 

 

私たち消費者は、
マイナスの付加価値を負うことも承知して金融商品を購入するわけです。
ありとあらゆる『情報開示』を要求するのは、当然の「権利」です。

 

この一点において、
生命保険商品はひどいですね。

自身の報酬(手数料率)すら、
公的情報源で一切開示していないわけですから・・。

(※例外としてライフネット生命のように
手数料を開示している会社もあります)

金融商品という商品は、
「お金」という材料を用いて
「お金」を増やそうとします。

金融機関に支払う報酬部分も、
もちろん「お金」ですから、

相手がどれくらいの報酬を
(私たちにとっては『手数料』を)取っているかは、間違いなく私たちの「知る権利」なのです。


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