バンガードのETF『VT』年間経費率を0.06％に引き下げ

2025年2月6日

こんにちは。
投資信託クリニックのカン・チュンドです。

バンガードのETFとミューチュアルファンドの、年間経費率『改定』が発表されています。

Vanguard Announces Largest Ever Expense Ratio Reduction

今回の経費率（コスト）削減は、バンガード社の50年近い歴史の中で最大規模であるとしています。

（実は）継続的に『年間経費率』を下げ続けるって
スゴイことです。

本日代表例として挙げるのは、
「バンガード・トータル・ワールド・ストックETF」（VT）です。

当該ETFの『経費率』が、とうとう年0.06％まで下がりました。

VT（全世界株式ETF）は2008年に米国で設定され、1年後の2009年6月11日、楽天証券にて念願の『取扱い』が始まりました。

そのときの経費率って年「何％」だったの？

年0.3％ でした。

画像元：楽天証券

世界にインデックス投資の有用性を知らしめ、実際にプロダクト（投資信託・ETF）を組成し、それらを広く普及させ、

なお、継続して経費率（コスト）を引き下げる『姿勢』を変えないというのは、見上げたものです。

投資家に（常に）『価値還元』を示し続けているわけです。

たしかにETF、インデックスファンドのビジネスは

「純資産総額」が大きくなればなるほど、
（運用の中身は同じですから）
『コスト』の引き下げがしやすくなります。

しかし、
バンガード社の場合、
実はそれだけではないのです。

同社の独特な『会社形態』が、
持続的なコスト引き下げを可能にしています。

例えば国内の生命保険会社さん、ご存じですよね？

（ニッセイとか、明治安田とか、住友生命とか・・）

たとえば、
明治安田の正式名称は、
明治安田生命保険相互会社です。

「・・相互会社って？」

保険に入っている人（契約者）自身が
会社の「社員」になっている会社形態です。

（実は）バンガード社も
それに似た会社形態を持ちます。

（※ 余談ですが、バンガード創設者
ジョン・C・ボーグル氏がこの「相互会社形態」を目指したことは画期的だと思います）

バンガード社では、
バンガードのファンドを保有する人
（ファンド保有者）が、

バンガードという会社そのものを『所有』しているのです。

換言すれば、
バンガードという会社は、

“ファンド保有者以外によっては「所有」されていない” ということ。

つまり？

つまり、
『外部株主』が存在しないのです。

ちょっと想像してみてください・・。

『外部株主』がいなければ
その人たちのために「利益」を出したり、
「配当金」を出したりする必要がないので、

ファンド保有者のほうだけを向いて経営ができます。

つまり、実質的に【実費経営】（at cost producing）が可能になる、というわけです。

ココ、伝わっていますか？

わたしよりも数倍、
このスキームについて詳述した記事を、

2012年3月に日本経済新聞社の
田村正之さんが書かれています。

【日本と大差、米巨大投信「顧客本位」の秘密】

（13年前の記事なのに、内容がまったく色褪せていない！）

以下、同記事からの引用です。

「同社は資産が大きくなって収入が増えて
コストを上回ってくれば、

それぞれの投信の決算期ごとに、
その分、エクスペンス・レシオを引き下げて
投資家に還元し続けている。

『かかったコスト（実費）だけしかもらわない
実費経営がバンガードの基本』（バンガード・インベストメンツ・ジャパンの加藤隆代表）なんだ」