投資家の感情リスク

株式市場は常に、揺れに、揺れています

2024年11月13日

 

こんにちは。
投資信託クリニックの カン・チュンド です。

 

今日は“揺れる”ということばにフォーカスします。

左右に揺れるというよりは、
『上下に』揺れるイメージです。

 

仮に今、
あなたの目の前に「揺れる度合いの測定器」があるとしましょう。

 

この測定器に、
『預金』を載せてみると・・ほとんど動きません。

 

 

なぜなら、
預金という金融商品はそもそも、
価格変動の振れ幅(リスクの大きさ)がほとんどゼロであるためです。

 

揺れない、金融商品です。

結果、長い目で見た場合、
ほとんど(実質的に)プラスのリターンが期待できません。

 

 

 

 

 

いっぽうの『株式』はどうでしょう?

最初にお断りですが、
任天堂の株や、アップルの株を
1個1個「選んで」測定器に載せるわけではありません。

 

たとえば
「米国株式市場」の値動きをおおむね反映する、
S&P500指数という「おおむね市場全体」を測定器に載せるイメージです。

 

これ、数値で見ると、
けっこう“揺れている”のです。

 

 

資産運用業界ではふつう、
『標準偏差』という物差しを用いて、

その資産(投資対象)がどのくらいの大きさで“揺れているか”を数値化します。

 

下記それぞれ、
『オレンジ色の棒グラフ』に注目してください。

 

S&P500と10年物国債と3ヶ月短期国債の、
年間の“揺れる”大きさの平均値の比較です。

(1928年~2023年の標準偏差の平均値。)

 

 

 

画像元:20 Rules for Markets and Investing | Charlie Bilello |

 

 

当たり前なのですが、
このようにリスクの大きさを見比べると、

 

S&P500 10年物国債 3ヶ月短期国債
19.6%   7.7%       3.0%

 

株式インデックスファンドと
債券(国債)では、
まったく性格が異なる資産であることが分かります。

 

株式インデックスファンドという金融商品は、
価格変動の振れ幅(リスクの大きさ)が『けっこう大きい』のです。

 

 

「おおむね株式市場全体」= S&P500でも、19.6%と記されており、けっこう“揺れる”ことが分かります。

 

「カンさん。そんなの知ってるよ。」と
あなたは思われるかもしれませんが、

 

 

一点注意が必要なのは、

この標準偏差の数値(19.6%)は
ダウンサイドの大きさではない点です。

 

 

投資対象が “揺れる”ことの本質とはいったい何でしょう?

 

 

上に“揺れ”
下に“揺れる”

その『ミックス』である。

という点です。

 

 

 

 

 

たとえばここ最近、
S&P500指数は上昇を続けていますが、

 

この『上がり続ける』という現象も、
立派に
“揺れる”=「ボラティリティ」が高いことの具体的現象のひとつなのです。

 

ココ、伝わっていますか?

 

 

長い歴史を持つS&P500指数(おおむね市場全体)では、“揺れない”年は存在しません。

 

どの年でも、
規模の大きさの違いこそあれ『揺れ続けて』います。

 

株式市場の非情なところは、
一時的、短期的に見れば、毎年毎年『下落した瞬間』を経験しない年がないことでしょう。

 

 

1年間、二百数十日マーケットが開く中で、

「やったー!
1月から12月末まで、
年間トータルで振り返れば、
今年はプラス12%の成績だった」という年でも、

 

その年央や、
3月や、10月から11月にかけて、

平気でマイナス20%位の成績に(一時的には)なっていたよ。ということが、ざらにあります。

 

 

 

 

 

あなたが対峙する
『株式市場』というところは、揺れて、揺れて、揺れ続ける生き物なのです。

 

毎年、毎年の中で、

一時的にせよ、
どれくらい市場全体(S&P500)が下落してきたか、

いわゆるIntra-yearの中での、各年の『最大の下落率』を表した図表が以下です(S&P500の終値ベース)

 

 

 

 

画像元:20 Rules for Markets and Investing | Charlie Bilello |

 

株式市場というところは
日次ベースで見れば、
『下がらなかった年などないよ』というほど、揺れる空間なのです。

 

繰り返しですが、
S&P500のリスクの大きさ(標準偏差)が「年19%」を超え、

しかし、
過去の結果リターンが「年率9.8%程度」というのは(1928~2023年)、

 

“揺れる”大きさに比べて、
リターンの大きさが劣るという
とんでもない不利な状況であるわけです。

 

 

この、“揺れる”の衝撃を少しでも和らげるために、

長期に投資すること、
(同じ株式でも)国地域を分散させること、

さらに資産も分散させる等の「対策」が謳われているわけです。

 

株式市場は常に、揺れに、揺れています。

 

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